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DTPオペレーターも立派なサラリーマンです。会社に勤めて、職務をこなし給料をもらう立場です。
その待遇はいかなるものなのでしょうか?

DTPオペレーターの給料面のお話しは以前の記事に書かせていただきました。
以前のお話に付随して今回は、さらにDTPオペレーターの給料に関して掘り下げたいと思います。
これから勤める方や、新卒で就職しようという方はぜひ一読していただければと思います。

「基本給+手当」に隠されたカラクリ

気になる企業を見つけたらまず初めに確認したい求人票。
書いてあることで重要視したいのが、給料ですよね。
今回はそのお話を重点的にお話し出来ればと思います。

基本給はいくらなのか?
手当はどれくらいなのか?そもそも手当とはなんなのか?
これをわからないと入った時に大変損してしまいますし、これからの収入も考えることができます。
よく求人票をみていると、基本給+手当など書いてあったりしますよね。

DTPオペレーターの場合は、手当の箇所が「業務手当」・「職務手当」などなっていることが多いです。
書き方は違えど、大体の意味は変わりません。
有名な手当といえば、残業手当ですね。一般的に残業は手当として支払われるのです。
変わった会社では皆勤手当なんてのもありますが、これは手当といつつ、基本給をさげているシステムなのでだまされないように注意してください。ちなみに、これが営業職の場合なら、歩合などが加算されることもあります。

DTPオペレーターは残業があたりまえ

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内勤の事務やDTPオペレーターではどんなに忙しくても、早くやっても、その歩合はつくことがなく、やって当たり前の世界なのです。職務内容上、残業が多いため、手当てで上限を設定し残業代を出さない会社もあります。

「それでも手当がつくならいいじゃないか!」

本当にそう思いますか?僕は手当はいらないのです、すべて基本給に入れてほしいです。
残業手当なら増えることがありますが、他の手当は通常増えることがないからです。
役職手当など、資格を有することで昇給はありえますが定額の範囲ないで収まってしまうのでが手当の悪いところです。そして、何より基本給はボーナスに影響する要素なのです。
通常ボーナスの支給額は、基本給+勤続年数によって算出されます。
つまり、基本給が少ないとボーナスも少ないのです。
手当はボーナスの算出には含まれないので、非常に会社としては都合のいいものなのです。
会社経営者が一番払いたくないのは、そういったものを含めた人件費なのです。

やたら手当が多い会社は少し疑ったほうがいいですね…。
定額でもらえるのはありがたいですが、なんでも理由があるはずなのでその真実を見極めなければなりません。

DTP業界での給料は最初から低い設定だった!?

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資格をとったり、役職についたり、夜勤をすればそれなりにDTPオペレーターだって生活に困らないだろう。と思いますよね?確かに、上記のようなことをすれば給料は上がると思います。
上がったとしても、元が低いから世間一般からすればやっと平均的な収入になる程度です。
夜勤や資格がなくなって収入の多い仕事はあります。営業なんか特にそうですよね。
印刷業界の営業って、「営業」と呼べる人ってまともにいませんが(笑)
殆どが営業と言いつつ荷物を運ぶ「運び屋」さんが多いです。それでも営業職なので、DTPオペレーターなんかよりもいい給料がもらえちゃうんですからいいですよね(笑)

これは営業はホワイトカラーでDTPオペレーターや印刷オペレーターがブルカラーという認識がどこかにあるからでしょう。その証拠に、営業職の殆どの人は製作現場のことを「工場」といいます。

言ってることは間違っていませんがイメージ悪いですよね。油にまみれて仕事してるような・・・。
そういう点でも、営業や会社からみたDTPオペレーターは見下されており、給料面でも評価が反映されているのかもしれません。

なぜDTPオペレーターの給料は低いのか?

企業によって差はあるものの、実はDTPオペレーターの給料は最初から低く設定されているのです。
この辺って、学校など就職相談で教えてくれないんですよねなぜか…。
学校などは特に就職斡旋する立場なのだから、教えてればいいのにと思うのですが、所詮他人事なのかもしれません。

業種別最低賃金というのを皆さんはご存知でしょうか?
意識をしていない生活であっても、最低賃金という言葉は耳にしたことがあると思います。
ちなに、東京都の最低賃金は907円(平成25年10月)となっており、各地方に比べ高めになっております。
しかしながらそれよりも、この業種別最低賃金は優先される制度になっています。
各地方で業種ごとに、最低賃金を設定していますが、印刷業・出版業はどうなのでしょうか。
厚労省発表の数字ととにその事実をみてみましょう。

東京_産業別最低賃金_厚労省

東京の平均賃金が907円(平成26年10月)なのに対して、印刷業に違い出版業は857円(平成24年12月31日時点)となっています。記録が古いとはいえ、現状まで更新されていないとみるとあがっていないとみていいでしょう。

地方での統計もでているのであわせて確認してみましょう。
データがのっていた長野県では以下のようになっていました。

長野_産業別最低賃金_厚労省

印刷・製版業の平均賃金(平成26年10月01日時点)は728円となり、業種別賃金は747円(平成23年12月31日)と平均賃金よりも若干高めになっていますね。

次に京都の統計を確認してみると、

京都_産業別最低賃金_厚労省

平均賃金は789円(平成26年10月22日時点)と東京よりも低めですが、長野より高い結果となっています。
しかしながら、業種別平均賃金は765円(平成22年12月18日時点)と平均より低い結果となっています。

地方都市では印刷はまだやって平均ですが東京では、明らかに低い結果となっています。

印刷業・出版業の最低賃金が低い?!

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これは紛れもない事実です。企業の業種が、印刷業・出版業ならこれの最低賃金が適応されると思ってください。その業種で、事務・営業・制作・配送・品質管理などやっていても、このひとくくりでまとめられてしまうのです。

しかしながら、営業職は会社の花形のため、また、大卒採用が多い事から、内勤よりも高めになっている事が多いです。また印刷業界は、景気の影響を受けるのが遅いことでも知られています。

景気がよくなっても、給料があがったりボーナスの支給額が増えたりするのも、世間一般からワンテンポ遅れた形になります。印刷という媒体自体が、時間がかかり、仕事が発注されてから成果につながるまで、工程が多く時間がかかるのがその理由の一つです。

しかしながら、広告業界は逆で、景気の影響を受けやすく、その成果もでやすいです。広告業は発信側であり、印刷・出版は受注側となり、立場が異なり似て非なる業界であると言えます。

印刷業は給料が低く、低所得者が多いのに対し、広告業は高所得者が多く、企業規模も大きいのも納得ですね。

そうと分かっていて、わざわざDTPオペレーターになる必要はあるのでしょうか…。
それしかできないというのであれば、仕方ないのですが、今一度その道を考えてみるのもいいのではないかと思います。一生DTPオペレーターでやっていくのか?その道で人を養っていけるのか?
将来を考えた選択を真剣に考えてみましょう。

僕は、NOでした。

自分一人生きていくのはかろうじてできますが、死ぬ事も精一杯になってしまうでしょう。
ましてや上記のデータをみるに、東京でDTPオペレーターなんて人生諦めてるとしか思えません。

しかし、安心してください。知人にもDTPオペレーターがいますが、その人はDNPに勤め結婚して子どもを養っているので決してDTPオペレーターという職種が家庭をもてないというわけではありません(笑)

お金の話は汚い、と毛嫌いする人はいるかもしれませんが、生きる上で大切な事です。
それは、将来的に考えれば自分の家族にもつながる話です。
本当にDTPをやっていけるのか?再度考えてみるのは悪い事ではないないはずです。